まず、地震が起きると株式市場にどのような影響が出るのかを理解する必要があります。一般的には、地震の規模や被害状況によって異なりますが、市場全体としては株価は下落する傾向にあります。しかし、その中でも地震に関連する需要が高まる業界や企業は株価が上昇する可能性があります。例えば、以下のような業界や企業が地震で上がる株として注目されやすいです。
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建設・土木関係
地震で倒壊した建物やインフラの復旧工事に関わる企業です。特に海上土木や地盤改良などの専門性の高い企業は需要が高まります。
保存食・防災グッズ、防災機器関係
地震で避難生活を余儀なくされる人々のために必要な商品やサービスを提供する企業です。特に非常食や火災報知器などの防災意識の高まりに伴って需要が高まります。
地盤調査や測量関係
地震で地盤の変動や地形の変化を調査する企業です。特に航空測量やレーザー計測などの高度な技術を持つ企業は需要が高まります。
防災・生活用品を販売するホームセンターなど
地震で被害を受けた家や施設の修理や改善に必要な商品を販売する企業です。特にホームセンターなどは多種多様な商品を取り扱っており、需要が高まります。
次に、これらの業界や企業の中から具体的な銘柄を選ぶ方法を考えます。選ぶ方法はいくつかありますが、以下のようなポイントに注意すると良いでしょう。
震源地や被害地に拠点や事業所がある企業は、直接的な被害を受けやすいので避けるべきです。逆に、震源地や被害地にゆかりのある企業は、復旧工事などの受注が見込めるので狙い目です。
震災後に需要が高まると思われる商品やサービスのシェアや実績が高い企業は、信頼性や安定性が高いので狙い目です。逆に、震災後に需要が減ると思われる商品やサービスのシェアや実績が低い企業は、競争力が低いので避けるべきです。
震災後に長期的な需要が見込める企業は、株価の上昇が持続しやすいので狙い目です。逆に、震災後に短期的な需要しか見込めない企業は、株価の上昇が一過性になりやすいので避けるべきです。
最後に、これらのポイントに基づいて、地震で上がる株として注目される銘柄の例をいくつか紹介します。これらはあくまで一例であり、実際の株価の動きは様々な要因によって変化しますので、自己責任で判断してください。
1813 不動テトラ：海上土木や地盤改良を手掛ける会社で、震災時に投機的な買いが入りやすい銘柄です。東日本大震災のときは株価が5倍近くに高騰しました。ただし、長期的な需要は見込めないので、短期トレード向けです。
1893 五洋建設：海上土木トップの準大手ゼネコンで、津波で被害を受けた港湾・海岸施設の復旧工事で実績があります。東日本大震災のときも株価が上昇しました。また、物流施設や脱炭素関連事業も手掛けており、海上土木以外にも積極的な姿勢がうかがえます。
6744 能美防災：火災報知設備、消火設備を扱う防災機器メーカー大手で、消防法の改正により、民間の住宅でも火災報知器の設置が義務づけられました。よって復興で新たに家や施設を建設していくとなると、商品の需要増につながります。災害が発生しなくとも、建物のあるところに防災機器ありです。
9233 アジア航測：レーザー計測などを行っている会社で、土砂計測、災害情報システムなど、官公庁向けが過半を占めています。よって国をあげての復興となると出番が増える銘柄と期待できます。売上高も好調です。出来高が少ないのでやや買うのに勇気がいりますが、株価はゆるやかな右肩上がりです。
